バーを開業するまでの流れ
バーを開業して成功するには、しっかりとした準備が大切です。スケジュールに沿って、開店までの準備を進めましょう。スケジュールは、個々の状況や事情によってことなります。下記のスケジュールは目安として、参考にご覧ください。
バー開業に必要な知識や技術の習得。
バーを開業するために必要な知識や技術の習得をします。お酒全般や、カクテルに関する知識や技術をもっていない場合、教室に通ったり、お店でアルバイトをするなど実地経験を積み、基本技術をマスターしましょう。
コンセプトの決定(開業の、4〜6ヶ月前)
バーを開業する際には、どのようなコンセプトのお店にするのか検討することは、とても大切です。
周りの人の意見も大事ですが、まずは、ご自身が思い描く理想的なバーを整理して、コンセプトを決定しましょう。
明確なコンセプトが、集客のポイントにもなりますので、慎重に検討しましょう。
お客様に、自分のお店が「何」で喜んでもらいたいのか?お店の「売り」を一言で表すのがコンセプトです。そこで、5W2Hがコンセプトを考える一つの軸になります。
店舗のコンセプトとして考えるべき、5W2H
- When:いつ?→どの時間帯をメインにするか?
- Who:だれに?→ターゲットを決定する。
- Where:どこで?→立地はどうするか?
- What:なにを?→メニューは何を提供するのか?
- Why:なぜ、どうして?→来店動機・利用動機として、どんな「場所」を提供したいか?
- How:どのように→お客様に店内でどう過ごして欲しいのか?
- How much:いくらで→価格帯はどのくらいにするか?
上記のイメージが固まってきたら、詳細な、メニュー構成や、接客、店内外のデザイン、映像・音響等の演出についても考えていきます。
コンセプトの決定は、大変重要ですので、時間をかけて、検討してください。
事業計画書の策定(開業の、4~6ヶ月前)
バーの開業に際しては、事業計画書の作成が必須です。様々なリスクを考慮したうえで、策定しましょう。
初めて作成する方は、最寄の商工会に相談すると、指導してくれる可能性がありますので、活用しましょう。
資金計画及び資金準備(60〜70日前)
バーを開業するための資金を準備します。自己資金で不足する分は、銀行から借り入れるなど、調達先を確保しておきます。売上や収益計画書があると、店舗賃料などの算出もしやすくなります。
店舗の決定(55〜70日前)
バーはコンセプトに沿った立地・物件選びが大変重要です。条件に合うエリアに実際に出かけて、人の流れを時間帯別に確認しながら、物件を探しましょう。
店舗の立地については、オープン後の集客・売上を決定する要素ですので、妥協せずに、慎重に検討することが、大切です。
ターゲットとするお客様の曜日別・時間帯別等の傾向まで、分析できれば、成功確率が高まります。
また、店舗については、電気やガス容量、給排水、排気ダクトなど確認事項が多いので、事前に専門業者にご相談することをお勧め致します。
内装業者の選定(50〜60日前)
コンセプトに沿った施工ができる内装業者を選定します。
開業許可申請(第1回20〜25日前、 第2回7〜8日前)
バーの開業には関係各所に許可申請を行う必要があります。
メニューの決定(30〜35日前)
コンセプトに沿って、提供するメニューの詳細な内容を具体的に決めていきます。また、あわせて業務用冷蔵庫やガスコンロ、音響設備やテーブルやイス、食器類など営業に必要な設備も調達していきます。
仕入れ先や、スタッフの確保(20〜25日前)
提供するメニューに応じて、食材等の仕入先を確保します。
スタッフが必要な場合は、店舗に合ったスタッフの求人を行えるよう、求人媒体、求人広告の内容等に留意しましょう。
販促・広告(販促物の印刷・30〜35日前)
販促にはさまざまな方法があります。コンセプトに沿った販促・広告の方法を選定します。販促の一例としては、下記の方法があります。
- チラシ配布
- Webサイト(集客サイト含む)
- ショップカード
- フリーペーパー
- 看板
*ブログやSNS等で、準備段階から、情報発信すると集客に繋がります。
プレオープンで友人・知人を招待し、メニュー等の微調整を行うことも有効です。
開店
すべての準備を整えていよいよ開店です。
当サイトでは、起業・開業に向けて、準備を始めたお客様の時間的・心理的な負担を軽減するための様々な無料サービスを提供しています。
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起業・開業を計画されているお客様にとって、内装工事費用は、初期投資の中でも、大きなウェイトを占めると思います。運営資金を確保する為にも、「集客」に影響のない範囲内で、なるべく、初期投資を抑えることが大切です。
店舗の内装工事費用を抑えるためには、複数の内装業者から見積もりを出してもらうことが有効です。見積もり書の項目を比較することで、項目漏れを防ぐことができますし、適正な価格を知ることにも繋がります。
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